パーソナルファイナンスの目的とは

もちろん、死亡保険とパーソナルファイナンスは一線を画するものですが、命はあっても仕事ができない状態といのうは、非常に大きなリスクです。
医療保険は、あくまで治療費用を賄うのが目的で、パーソナルファイナンスのように収入を保障するものではありません。
パーソナルファイナンスに入っていなくても、会社から給料はストップするものの、代わりに健康保険から傷病手当金が支給されます。
つまり、パーソナルファイナンスに加入していれば、有休を使いきってもなお復職できないようなことを心配する必要がありません。
傷病手当金の場合、標準報酬日額の2/3なので、パーソナルファイナンスのように、教育費や住宅ローンを賄うことができません。

パーソナルファイナンスは、病気やケガで働けなくなって収入が減少するリスクを補ってくれるものなので、必要なものです。
在宅療養中であってもパーソナルファイナンスの場合、就業不能と認められれば、給付金が支払われるケースがあります。
療養期間がそれ以上になった場合、収入は絶たれてしまうので、そこで、パーソナルファイナンスが必要になってくるのです。
まず保険と言えば、パーソナルファイナンスに近いものとして、万一に備えることで必要な死亡保険が思い浮かびます。
病気やケガに備えるものには医療保険がありますが、パーソナルファイナンスとは、その果たす役割が異なります。
病気やケガで働けなくなった場合、有給休暇で対応することになりますが、それをしないで済むのがパーソナルファイナンスなのです。
収入保障保険は、パーソナルファイナンスとよく似ていますが、これは、万一の場合、年金形式で保険金が支払われる保険になります。