ワーキングホリデーに寄せる期待感

でも、もう大丈夫、今はその意志と業務を引き継いだ一般社団法人日本ワーキングホリデー協会というのが新たに稼働しています。
その辺りは、多分ワーキングホリデー関連のブログやサイトで調べれば、比較的容易に分かると思いますよ。
実際、現地でトラブルに巻き込まれ、志し半ばで断念せざるを得なかった人も少なくないようですからね。
これは日本から海外へ行ったのとは全く逆の例ですが、どうしていいのか、忽ち困ってしまったという話を聞いた事もあります。
彼らが尋ねたのは、日本滞在中にいろいろとサポートしてくれるという社団法人日本ワーキングホリデー協会。
通称ワーホリ協会と呼ばれていた厚生労働省の外郭団体で、確か中野サンプラザ内に本部を構えていた公益法人です。
ワーキングホリデーに行くと決めたら、事前に十分過ぎる位の情報収集をしておく必要は否めないでしょう。

ワーキングホリデーで海外渡航するには、提携国の大使館で、専用のビザを発行してもらう必要があります。
オーストラリアやニュージーランド、それにカナダは最も人気の高いワーキングホリデー先ですが、必ずしも全ての人がビザを発行してもらえるとは限っていません。
それぞれの国にそれぞれの条件や定員があり、そうした条件も、現地の情勢などによって、刻々と変化しています。
もし本気でワーキングホリデーを実行使用と思われるなら、必ず一度は相談された方がいい団体でしょう。
年間を通して、数多くのセミナーや現地での滞在情報も提供してくれていますからね。

ワーキングホリデーは留学とは違い、現地の生活は全て自分の裁量と資金力で賄わなければなりません。
なので、その頃に日本へ来られたワーホリの若者たちは、随分困ったのではないかと思います。
まあね、言葉の壁は向こうへ行けば何とかなるという人も多いでしょう。
ただ、それもどこの町に滞在し、どこの語学学校へ通えばいいのかが全く分からないのでは不安です。
故に、日本ワーキングホリデー協会の担う役割は大きく、なくてはならない存在だったのでしょう。
その内訳は、オーストラリア・ニュージーランド・イギリス・ドイツ・フランス・アイルランド・デンマーク・カナダ・韓国・台湾・香港です。
後、当協会が破綻してほどない頃に、元職員が救済措置として立ち上げた日本ワーキングホリデーネットワークというのもあって、こちらも知っておくと何かと便利でしょう。
それに、ワーキングホリデー期間中には、4ヶ月間現地の語学学校で修学する事も認められています。