ワーキングホリデーに寄せる期待感

ワーキングホリデーと言えば、気になるのが内定率ですが、最近は特に厳しい傾向があり、学生にとっては重苦しい空気が流れています。
しかし、そうは言ってもワーキングホリデーは、乗りこえなければならない壁なので、内定率ばかりにこだわっていられません。
そして、実際にワーキングホリデーの内定者は、約35万6000人という結果があるので、内定率は非常に高いのです。
前年よりもワーキングホリデーの内定率が2.6ポイントも上回っているので、これは新卒者にとっては、希望の光かもしれません。
そうした内定率が、文部科学、厚生労働両省の調査でしっかりデータとして残されているので、ワーキングホリデーの道は決して険しいものではなくなってきました。
国公立のワーキングホリデーの内定率は、私立と比べると弱冠良い傾向にありますが、大差はありません。
そして、現在の卒業予定の大学生のワーキングホリデーの内定率を見ると、大体、6割くらいを推移している現状にあります。
2年連続の改善がみられるのがワーキングホリデーの内定率ですが、それでも、全国的にみると、約15万人の人が内定を得ることができていません。
そうした実態を見ると、ワーキングホリデーの内定率はまだまだ予断を許さない状況で、景気の先行きをしっかりと見通す必要があります。
大学卒業予定者の約55万人のうち、ワーキングホリデー希望者は、約38万1000人と言われています。

ワーキングホリデーの国公立大の内定率を見ると、男女別の内定率では、男子、女子共に約6割となっています。
短大のワーキングホリデーの内定率は、大体3割くらいで、短大に関しても、回復基調にあると言えます。
全体的にワーキングホリデーの内定率が改善傾向にあるのは、リーマンショック以降、採用を控えていた大手企業が求人数を増やした結果と言われています。
しかし、景気の先行き不透明感があるのは事実で、ワーキングホリデーの内定率だけで、全ては判断できません。