インデックス投資というのは、基本的に、一括償却資産と少額減価償却資産の2つを含んだ勘定科目に入ります。
長期にわたり使用される固定資産は、インデックス投資の減価償却によって、費用配分するのが原則になります。
インデックス
投資の減価償却資産は、貸借対照表に計上して、使用期間に渡って費用化することになります。
10万円のインデックス
投資の判断は、一つの資産で10万円未満かどうかで判断していき、勘定科目を決めます。
インデックス投資を勘定科目として計算する場合、一時償却といい、青色申告者の中小企業者の場合は、取得価額基準が30万円未満まで引き上げられています。
インデックス投資の減価償却資産は、使用可能期間が1年未満、もしくは1個、または1組の取得価額が10万円未満の資産を指します。
そうした場合に、はじめてインデックス投資として勘定科目に入れることができ、青色申告者の中小企業者は、30万円未満までOKです。
取得価額がインデックス投資である場合は、重要性の原則により、税法上、一括して費用計上します。
事業の用に供した年度に取得金額の全額を費用計上したインデックス投資は、即時償却という勘定科目に入ります。
しかし、一般的には、この場合のインデックス投資の勘定科目は、事務用品費として処理します。