農家の兼業の現象とは

最近では、
兼業というと引越し業者なども話題になっていて、この場合、通常は運送業務なのですが、依頼があった時だけ引越しの業務をするというものです。
そして、
兼業農家は、昭和50年代に入ると、実に8割以上に増加していったのです。
また
兼業の業種も、雇用の比重が大きくなっていき、第二種に関しては、昭和50年代で6割を占めています。
非農業所得を得る現業として、農家では兼業が行われていて、農業現代化発展の中で、成立してきた言葉なのです。
そして、
兼業といのうは、農業労働力を高める力となり、農業所得を増加する有効な手段となったのです。
そして、
兼業農家が増えたことで、請負耕作などの新しい動きを作りだす要因となっていったのです。

兼業により、一戸当りの基幹労働力が、昭和35年では全国で1.94人だったのが、昭和50年には0.98人になっています。
兼業とは、すなわち、本業のかたわらに他の仕事をすることを指します。
昭和35年当時、
兼業農家は、全国で約6割強に増えていて、その傾向をどんどん強めていきます。
基本的には、
兼業という言葉は、農業現代化の過程の中で、でてきた言葉で、農家で多く使用されてきました。
そして、農家では、
兼業の現象は顕著で、農家は農業仕事と共に、非農業もしくは非農産業の仕事をしているのです。
しかし、実際にこうしたう
兼業が進むとことで、農民の労働形態が変化し、質的な低下も招いてきたのです。
また、
兼業になったことで、農業から労働力が流出し、農家の労働力構成に多大なる影響を与えました。

兼業により、農家の労働力の減少が指摘されることになり、労働力聞題が顕在化していきました。
また、
兼業化の動きは、機械化とも密接で、そうした動きは、地域での農業構造をも変えていきました。


兼業になったことで、農業経営問題が噴出する形となり、労働力問題も同時に取り上げられることになりました。
要するに、
兼業化が進展することにより、個別経営そのものの問題点が浮き彫りになってきたのです。
経営の展開に、
兼業というものがどういう影響を与えるのかということを真剣に考える必要が出てきたというわけです。


兼業というのは、農業所得を増やすための重要なルートであり、資本主義経済の中で、高度成長を通じて、進展してきたものなのです。
つまり、普段は荷物の集荷や配達をしているのですが、お呼びが掛かかった時だけ、
兼業として、引越し業者に早変わりするのです。
そうしたことから、
兼業は、戦後の日本農業現代化に寄与してきたもので、その発展過程において、大きく貢献してきました。