農家の兼業の現象とは

兼業と言えば、気になるのが内定率ですが、最近は特に厳しい傾向があり、学生にとっては重苦しい空気が流れています。
しかし、そうは言っても兼業は、乗りこえなければならない壁なので、内定率ばかりにこだわっていられません。
2年連続の改善がみられるのが兼業の内定率ですが、それでも、全国的にみると、約15万人の人が内定を得ることができていません。
そうした内定率が、文部科学、厚生労働両省の調査でしっかりデータとして残されているので、兼業の道は決して険しいものではなくなってきました。
家電メーカーなどは特に経営不振にあえいでいるので、兼業の内定率の真の上昇は、まだまだ先のことになりそうです。
また、これは大都市圏だけでなく、九州や沖縄地区も上昇しているので、兼業の内定率は明るい兆しが見えはじめています。
大学卒業予定者の約55万人のうち、兼業希望者は、約38万1000人と言われています。
そして、現在の卒業予定の大学生の兼業の内定率を見ると、大体、6割くらいを推移している現状にあります。
国公立の兼業の内定率は、私立と比べると弱冠良い傾向にありますが、大差はありません。

兼業の国公立大の内定率を見ると、男女別の内定率では、男子、女子共に約6割となっています。
全国の国公私立大学を調査すると、兼業の内定率というのが、浮き彫りになってきます。
短大の兼業の内定率は、大体3割くらいで、短大に関しても、回復基調にあると言えます。
全体的に兼業の内定率が改善傾向にあるのは、リーマンショック以降、採用を控えていた大手企業が求人数を増やした結果と言われています。
こうした兼業の内定率を見ると、全国的にその率は上昇傾向にあり、前期比を見ても上昇しているのがわかります。