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そうした内定率が、文部科学、厚生労働両省の調査でしっかりデータとして残されているので、高時給の道は決して険しいものではなくなってきました。

高時給の国公立大の内定率を見ると、男女別の内定率では、男子、女子共に約6割となっています。

高時給の内定率は高くなりつつありますが、現実には、未内定者が約2万5000人いることは事実です。
前年よりも高時給の内定率が2.6ポイントも上回っているので、これは新卒者にとっては、希望の光かもしれません。
2年連続の改善がみられるのが高時給の内定率ですが、それでも、全国的にみると、約15万人の人が内定を得ることができていません。
また、これは大都市圏だけでなく、九州や沖縄地区も上昇しているので、高時給の内定率は明るい兆しが見えはじめています。
大学卒業予定者の約55万人のうち、高時給希望者は、約38万1000人と言われています。
こうした高時給の内定率を見ると、全国的にその率は上昇傾向にあり、前期比を見ても上昇しているのがわかります。
全国の国公私立大学を調査すると、高時給の内定率というのが、浮き彫りになってきます。
そうした実態を見ると、高時給の内定率はまだまだ予断を許さない状況で、景気の先行きをしっかりと見通す必要があります。
国公立の高時給の内定率は、私立と比べると弱冠良い傾向にありますが、大差はありません。
短大の高時給の内定率は、大体3割くらいで、短大に関しても、回復基調にあると言えます。
全体的に高時給の内定率が改善傾向にあるのは、リーマンショック以降、採用を控えていた大手企業が求人数を増やした結果と言われています。
家電メーカーなどは特に経営不振にあえいでいるので、高時給の内定率の真の上昇は、まだまだ先のことになりそうです。