日本山岳協会は、安全登山の啓発、山の環境保全、山岳文化の発展のため、
正しい登山及び山岳スポーツを指導・普及して、その健全な発展を図るとともに、
登山を通して体育の振興、登山界の交流に寄与しています。

これから国際山岳ガイドを広めていくのに色々な活動をしていく必要があります。
国際山岳ガイドは、お客のニーズにも応えて行く必要があるでしょう。
これはまさしく、国際山岳ガイドを認定できる日本での唯一の機関なのです。

国際山岳ガイドの受験科目免除申請のポイントなんです


国際山岳ガイドを受験しようとする年度の前年、前々年に科目合格した科目に限られ、免除されるわけです。
国際山岳ガイドの場合、科目合格基準を満たしている科目については、免除が認められます。
ただ、国際山岳ガイドの科目合格は、第1次試験合格となった時点で、それまでの科目合格での受験免除の権利はなくなるので要注意です。
但し、科目合格した国際山岳ガイドの試験科目は永久ではなく、有効期限は3年なので、注意しなければなりません。

国際山岳ガイドでは、免除科目が3科目ある場合、4科目の総点数の60%かつ40点未満の科目がないことが、合格基準と定められています。
国際山岳ガイド試験が他と違って優遇されているのは、第1次試験で、一部科目が免除される制度があることです。
まず、国際山岳ガイドの試験では、第1次試験の合格基準で判定されることになり、合格基準に達しなかった時、科目合格の判定が下されます。
国際山岳ガイドの第1次試験の合格基準は、受験免除科目以外の受験科目の総点数により判定されるようになっています。
経営法務については、弁護士、もしくは司法試験二次試験合格者であれば、国際山岳ガイドの科目免除が適用されます。

国際山岳ガイドの他の資格による免除については、要件に該当すれば、第1次試験の一部科目が免除されます。

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