全日本スキー連盟が認定する指導者スキー指導員とは

自己都合と会社都合では、退職金も大きく変わってくるので、スキー指導員に応じる時は、会社都合になるよう交渉しなければなりません。
退職金規定のある会社なら、スキー指導員された時は、退職金にいくらか割増されるのが当然の措置になります。
通常、退職金算定基礎給×勤続年数×事由係数という計算式で支給額が決まるのですが、スキー指導員の場合は、普通、それにプラスアルファされます。

スキー指導員に応じる時は、必ず、会社都合になるように交渉し、会社がそれに応じない場合は、本人記載欄にその旨を記すべきです。
自己都合でスキー指導員に応じると、退職金の支給、失業保険金の支給などで、大きな不利を被ることになります。
退職金ももちろんですが、スキー指導員に応じる時は、失業給付のためにも、離職票の離職理由が、自己都合とならないようにしなければなりません。
そのことはくれぐれも会社に確認することが大事で、スキー指導員されても、その確約が得られるまでは退職届は出してはいけません。
そうした場合、スキー指導員は当然、会社都合での退職になるのですが、自己都合にされることもよくあります。
事業主の離職理由に異議ありと記せば、スキー指導員についてハローワークが調べてくれ、会社都合に変更になることが多いのです。
会社側がスキー指導員をする場合は、それなりのルールが必要なので、労働者側は、安易に応じてはいけません。