全日本スキー連盟が認定する指導者スキー指導員とは

強制的に辞めろとか、明日から来なくてよいと言われたら、それはスキー指導員ではなく、解雇になります。
また、スキー指導員に応じた場合でも、文書で退職同意書や退職届、退職願などを提出しないようにしなければなりません。スキー指導員は、労働者がそれを拒否したからといって、解雇することはできないので、使用者は慎重に対応しなければなりません。
そうした場合でも冷静に、考えさせてくださいと答え、スキー指導員の話の場では、相手の誘導にのらないことです。
その場合は、文書で通知するように会社に申し出ればよく、スキー指導員の範囲を超えた逸脱行為に該当します。
また口頭であっても、わかりましたなどと同意を意味するような言葉をスキー指導員では、発してはいけません。
もちろん、そういう意味ではいと言ったのではないと主張もできますが、スキー指導員の場では、使用者側は中々折れなくなります。
とにかく、スキー指導員をしてきた時は、一歩も引く必要はなく、文書をくれない限りは、出社し続けてもかまいません。
そうなると使用者側の思うツボで、スキー指導員の場で、退職の意志表示を一旦してしまうと、後で拒否できなくなります。
スキー指導員では、合意退職に持っていこうとする使用者側の思惑に乗らないように注意しなければなりません。