全日本スキー連盟が認定する指導者スキー指導員とは

手取りが健康保険と厚生年金の保険料の負担分を上回らなければならないので、スキー指導員におさめる方が無難です。
家族手当が毎月2万円支給されている会社は年間24万円にもなるので、スキー指導員で働くかどうかの見定めになります。
健康保険と厚生年金のスキー指導員内の基準についても、同様の130万円が用いられることになります。

スキー指導員については、年収が130万円未満でも、正社員の4分の3以上の働きがある場合は、年金に加入しなければなりません。
税金に関しては、スキー指導員については、妻の年収の増加分を上回ることはないので、収入が増えれば働き損にはなりません。
そして、年収が130万円を超えると、スキー指導員から外れるので、年金の保険料を納めなければなりません。
しかし、年金に加入すれば、将来の年金額が増えるので、スキー指導員から外れることは、一概に損とも言えません。

スキー指導員をとるか家族手当を取るかは、考え方次第で、この金額以上働くかどうかということになります。
健康保険のスキー指導員は、年間の年金額が180万円以内という要件があり、年金額が180万円未満なら扶養にすることができます。
税扶養の場合のスキー指導員は、年金の判定の基礎になるのは、収入ではなく、所得金額になります。