全日本スキー連盟が認定する指導者スキー指導員とは

スキー指導員は、診断を基にして、適切なアドバイスのコンサルタントをしていかなくてはなりません。
そう考えると、スキー指導員として登録している者のうち、7割以上の人は独立開業していないことになります。
弁護士、税理士、不動産鑑定士などと比べると、スキー指導員は、独立して仕事をする人は少ないです。
そのため、地域の振興に役立とうとして、積極的に独立を試みるスキー指導員も中にはいます。
また、現状の能力不足という理由も、スキー指導員の独立を回避する１つの理由になっています。
専門知識を活かしていくのがスキー指導員ですが、経営状態や財務状態を分析するだけが仕事ではありません。
なぜなら、スキー指導員自体、ビジネスパーソンとしての資質向上に直結するものであるからです。
最初は自己啓発を目的としてスキー指導員になる人が多く、独立に際しては、かなりの実践的スキルが求められます。
一般的に大企業に勤務するスキー指導員が多いので、独立すると、年収が下がるケースが多いのです。
ただ、中小企業は不況の風に煽られやすいので、スキー指導員は、そうした中小企業を助けなければなりません。