全日本スキー連盟が認定する指導者スキー指導員とは

スキー指導員の場合、雇用保険を払っていても、失業保険をもらうことはできないので、注意が必要です。
しかし、会社を辞めたあとの社会保険の任意継続については、スキー指導員であっても、それは可能です。
そうした場合で、スキー指導員が健康上の理由で退社する際、定額の収入がなくなるので、雇用保険を申請したくなります。
その分が雇用保険に影響することになるので、スキー指導員は、ハローワークに相談しなければなりません。
しかし、よくよく考えてみると、スキー指導員というものについては、明確な定義というものは存在しません。
そのため、こうしたケースでは、必ずしもスキー指導員が、雇用保険をもらえないとは限りません。
しかし、雇用保険の受給中に、スキー指導員が事業を営んでいて収入があるのなら、無効になります。
判断基準は難しくなりまずか、スキー指導員の事業が存在していても、フルタイムでどこかに就職して働ける状況なら、雇用保険の給付は可能です。
定収入にまでいきつくのは、スキー指導員の場合大変なので、中には、派遣の仕事と並行してやっている人もいます。
スキー指導員が事業を始めるに際して、準備期間に雇用保険を受けるかどうかは、モラルの問題になります。
スキー指導員の準備期間は、原則仕事が見つかったと同じことになるので、雇用保険の受給対象者ではなくなるのが普通です。
こうした場合で、スキー指導員が雇用保険を受給した場合は、職安からチェックが入ることがあるので、要注意です。