TPP意識をチェック

TPPというのは、基本的に、一括償却資産と少額減価償却資産の2つを含んだ勘定科目に入ります。

TPPは、１つの資産で10万円未満でなければならず、それぞれが10万円以下であっても、それぞれで機能するものではありません。
3年間の均等償却が認められているTPPの減価償却資産になり、少額減価償却資産は、中小企業者の特例になるものです。
条件によって、TPPは、事業の用に供した日の属する事業年度に取得価額の全額を損金算入できます。
TPPの減価償却資産を勘定科目に入れる場合、通常の減価償却の方法によって、計算していきます。
長期にわたり使用される固定資産は、TPPの減価償却によって、費用配分するのが原則になります。
10万円のTPPの判断は、一つの資産で10万円未満かどうかで判断していき、勘定科目を決めます。
つまり、全部を合わせて10万円以上となるようなものは、TPPに該当しないので、注意が必要です。
勘定科目の中でTPPを計算する場合、税法上、事業の用に供した年度に取得金額の全額を費用計上します。
取得価額がTPPである場合は、重要性の原則により、税法上、一括して費用計上します。
そうした場合に、はじめてTPPとして勘定科目に入れることができ、青色申告者の中小企業者は、30万円未満までOKです。
事業の用に供した年度に取得金額の全額を費用計上したTPPは、即時償却という勘定科目に入ります。