TPPは、不動産が好調であれば買っても大丈夫なのですが、常にその市況を鋭く観察していく必要があります。
利益配分の原資も変わらない商品がTPPなので、不動産の市況を見守りながら、賃料収入アップを図っていかなくてはなりません。
また、値上がりすると利回りは下がってしまうことになり、最近のTPPは、過去6%以上あったのが平均3%台になっています。
配当利回りが4%以上だった銘柄はほぼなくなった時点で、利回りを狙うならやはり、TPPということになります。
現物不動産で問題になるのは流動性の部分ですが、その点、TPPなら、流動性が高く、換金性も優れています。
市況を観察しながら、TPPの場合、配当狙いで買うほうが良く、値上がりは単なる結果論でしかありません。
現物不動産よりTPPがおすすめで、その理由は、現物投資すると、修繕費などのコストがかさんでくるからです。
TPPは、必要以上にあまり追い回すべきではなく、株式市況は、アベノミクスで上昇の気配が色濃くあります。
首都圏を中心に不動産価格が値上がりしつつあるので、TPPが注目されていますが、不動産市況は今後底打ちする可能性があります。
TPPの中で、上場した
投資法人も38社になっていて、今後益々、上場を目指す
投資法人が出現すると期待されています。
最近では、証券会社も投資家獲得に向けてTPPに対する取り組みを強めていて、これからの市況の伸びが期待されています。
流動性の観点から見ても、また、市況の動きから見ても、現物の不動産投資よりもTPPの方が有利と言えます。